★はじめに（演題追加の経緯）

Ａ．長寿時代の健康戦略

1.これまでの著書の経緯

2.未来の医療年表（10年後の病気と健康のこと）

①　2025年：初の本格的認知症薬誕生（参考）：「病院へのフリーアクセス廃止」
②　2030年：ＡＩ診療が主流に
③　2030年：感染症の脅威から解放 (感染症がなくなる訳ではない)
④　2032年：安楽死法制定（法整備は必要）
⑤　2035年：がんの大半が治癒可能に
⑥　2040年：神経難病克服（ALSやパーキンソン病等）
⑦　2040年：糖尿病解決

３．世界最先端の健康戦略

Ｂ．新型コロナウィルス感染症最新事情

1.今後の流行予測私論

２．ワクチン開発

３．重症化と後遺症

Ｃ．ＱandＡ（質疑応答）

植村和文（８２期）＜事前質疑登録＞

質問：ＳＮＳ等で、海外かどこかの学者が「感染症によって、数十年から数百年後に人類化が滅亡する可能性がある。」と言ったのを聞いたことがあります。今回の新コロナウィルス（COVID-19）について、そう云った意味でどのようにお考えでしょうか？

➡回答：感染症のそういう可能性がないとは言えないが、確率としては大きくない。だいたいr歴史的に100年に１回くらい大きな疫病が発生する。今回のコロナについては、色々な数字に惑わされて一喜一憂して、心配されていると思われるが、かつての歴史的な感染症であるペストやスペイン風邪に比して、今の段階では、相当低い実力のものと考えられる。今回の話は、その頃からは医学が相当進歩しているのに、結構人が多数亡くなっているのを聞くと、より一層悪い方向に感じているのが今の状況だと思われる。その実力以上に世の中が委縮している。
尚、将来もっと強い感染症が起こるのではないかという点に関しては、100年のタイムスパンがあって、人類が遺伝子操作という愚かな試みを行わない限り、平均的には400～500年は起きないと思われる。

→植村：奥さんのこのシリーズのご講演は、「Die革命」が出版された2019年の10月に、大阪の「六稜トークリレー」で実施されていますが、東京ではそれに先立って、出版（2019年４月）されたばかりの同年５月に「KITANO cafe」にて開催されていますので、これで都合３回目となります。
この先も機会があれば、またのご登壇を是非よろしくお願いします。

宮下英雄（７５期）＜チャット＞

質問：日本人の死因の中で、老衰死は何割くらいを占めているでしょうか？

➡回答：2018年の統計では、死因の３位で１１万人を占める。これを多いと捉えるか少ないと捉えるかは別として、今、医療界では、なるべく「老衰死」に分類しないようにしている状況がある。複数の状況があって、どれにも当てはまらなくて、高齢で亡くなった場合を「老衰死」としているので、「病死」に近いと言えるかも知れない。

赤井知之（９８期）＜チャット＞

質問：医療従事者の娘がおり、これまで卵アレルギーがある為、インフルエンザのワクチンはパスしてきました。子供を産む可能性のある女性として、今度のワクチンは受けるべきか否か？

➡回答：お勤め先の状況がウィルスの暴露に対して感染確率が高い状況かどうかにもよるが、世界的にも未だワクチン接種が始まって３ヵ月もたっておらず、事例が少ないため、副作用の状況も良く分かっていないので、情報をウォッチしつつ、もう少し様子を見た方が良いと思われる。
尚、ワクチンの話では、

（1）子宮頸がんのHPVワクチンの若い女性（19～21歳）の接種率が6％程度と世界を見渡しても、これほど低い国は日本以外には少ない。これは同ワクチンの接種関連症候群がマスコミ的に有名になり、副作用が余りに喧伝されていることが原因とされているが、これでは10年先くらいに、日本の子宮頸がんの発生率が世界の中でも突出する恐れがある。従って、副作用等を過剰に警戒するのではなく、有効性はじめ諸要素を比較検討して然るべく対応する必要がある。

（2）今回のコロナのワクチン（mRNAワクチン）では、モデルナ製・ファイザー製の2種類があり、他にもアストラゼネカ製（ウイスルベクター型）や日本製のもの等各種あって、現在どれを選ぶかは指定できないとされているが、遺伝子に影響を及ぼすかどうかを初め、夫々性能が違うので、国民に提供する側が、国民が選べるようにしてゆく必要があると思われる。

白石俊已（８９期）＜チャット＞

質問：欧州に比べて、日本の病床の逼迫度が高く、公共は既に満杯なので、国は民間に依頼する他ないのでしょうか？

➡回答：現在（21.1/16）重症者数は800～900人代であるが、日本全国の対象病床数は３万～５万床ある。仮に1,000/50,000として、２％なので、逼迫とは言い難い。
これについては、法律でコロナが感染症の２類に指定されていて、感染すると、軽症であっても報告や入院の対象にされて、言って見れば、「病床の無駄遣い」状態にあるからだと思われる。従って、民間依頼云々よりも、法的な位置付けを変えることを考えた方が優先度は高いと個人的には思っている。
また、協力しない民間には罰則を与えるとか、議論が変な方向に向かっている。

三谷秀史（８２期）＜チャット＞

質問：感染指定症の分類については、どうあるべきとお考えですか？又、重症化し易い要因としてインターフェロンの話があり、それは例えば、サイトカインストームを起こしやすい体質であるとか、ACE2受容体の数を相関する知見はあるのでしょうか？

➡回答：２類・５類問題は、基本的に出来るだけ外すべきだと考える。外された場合、届け出を法的にしなくなった分、厚労省がちゃんと方針を出すなど、都道府県の保健所や県庁レベルのところが、医療機関と連携して、感染症の法律に基づく部分ではないけれどこうやるとかちゃんと決めれば良い。今は、法律があることが足枷になって、病床が無駄遣いされたり、医療従事者の差別に繋がる問題とかいろいろなことが起こっている。
・インターフェロンの話については、ACE2レセプターの数が、多いと重症化する模様、サイトカインストーム（免疫反応の過激化）状況を起こすのが、ACE2レセプターであることははっきりしていて、こういうものとの関係性について一つがインターフェロンレセプターであり、生化学的な方法で測定できるものを、重症化やサイトカインストームを起こす状況を細かく予知する方法が研究されていて、早ければ半年後くらいに何か出てくることが期待される。

質問：現在、厚生労働省や医師会、病院等は、組織としてフルパワーで動いてると思われますか？

➡回答：厚労省というところは、専門家が外にいて、内部には医者が20～30人とノメディカルな専門官がいる組織で、その中での意思決定のプロセスがサイエンティフィックに中々進まない。決まって進んだとしても、今の厚労省は、（今日は北野の同窓会なので言わせて頂くと）パワーが非常に低いと思われる。その低さ故に、今、色々な問題が起きている。
ただし、風通しを良くして、正しいことをサイエンティフィックに議論して進めるようになるのは、厚労省の問題というより政治全体の話だと認識している。

星野恵美子（１０４期）＜チャット＞

質問：フリーアクセスと国民皆保険にてついて、今後どのように変わっていくでしょうか？

➡回答：「剥奪するとすれば、その両者のどちらと思われるか」というアンケートでは、フリーアクセスを剥奪し国民皆保険は残して欲しいというのが大多数であった。それが国民の総意であるならば、国民皆保険でカバーする範囲を命に関わる致死的な病気に限定し、美容などの軽易な、あったらいいけどなくても死なないようなものには医療保険のお金を使わないような制度にしてゆきべきだと思われる。
フリーアクセスについても、現在は、紹介がなくでも、お金をだせば、東大や慶応等の名の通った病院を受診できるが、欧米にあるようなGPによる”前裁き”（高度医療が必要否か判断する）機関のようなものを設けるなど、代替施策を講じれば、なくしてもよいと考えられる。

引野えみ（９４期）＜当日会場＞

質問：コロナに罹患した場合、日本の保険の中で選択できる「薬」の情報を教えて頂けますか？

➡回答：先ず、罹患した場合どうするかというのがみなさん気になっているかと思うので、二つのケースで説明する。先ず、①症状があって疑わしい場合は、医療機関を受診する。現状でも手を尽くせば見つからないことはない。そこで陽性の場合に、最悪入院となり、入院先を見つけるのが困難な状況が喧伝されているが、それは心配することはなく、その医療機関に義務があるので、任せておけばよい。次に②何らかの形でＰＣＲ検査が陽性になった場合は、その先、自宅待機がホテル療養か入院かとなるが、それについてはその検査主体の責任となるので、余り心配する必要はない。
次に、「薬」については、重症化に対しては抗アレルギー薬では、阪大などで開発している「アクテムラ」が訊くといわれている。その他には、マスコミで示された「アビガン」などがあるが、これもそれが投与された時がたまたま、適合したかあるいはほかの要因があったかは定かではなく、医師の友人などの情報だと、現時点で「特効薬」的なものはあまりないのが実情と思われる。

質問：著書の中で、主に「体」について、つまり“ハード”がメインだと思うのですが、「メンタル」つまり“ソフト”について描かれた部分はありますか？もしないのであれば、今後描かれるご予定はありますか？

➡回答：「身体医学」が殆どで「精神医学」が殆どないというのはその通りで、２０世後半から２１世紀前半まで精神医学は殆ど進化していないので、本を書くネタがない。例えば、鬱病や統合失調症の治療に新しいことが描ける状況にない。
糖尿病や神経難病にアプローチできる遺伝子治療技術が精神医療に使える可能性が非常に高い。話は逸れるが、これには脳の部分の解析とかに「画像診断」が関係している。但し、画像診断技術は、２０年に1桁（1/10）しか進展しないので、あと1桁半くらい精度が高くなる、３０年後の２０５０年頃に、精神疾患に関する画像診断の貢献度合いが高くなると思われる。
尚、認知症に関しては、分子生物学的な話は非常によくなされているので、目先の症状が良くなる薬は、２０３０年までにいくつか出てくる。ただ、部分的改善はするが、根本的改善が可能であるどうかも含めて分かっていない。また不可能かもしれない。不可能でないとしても、そのことに先端医療技術が役に立つにはもう少し時間がかかる。精神疾患に関して20～30年かけて少しずつ成果が出てくるので、今の処１冊の本として構成できるような状況にない。

中山行輝（８０期）＜事後メールによるＱ＆Ａ＞

質問：
＜総論＞
確か「ゾウの時間 ネズミの時間」だったと思いますが、動物(哺乳類)としての人間の寿命は、その脈拍(拍動)から50年程度と計算される所、120年まで延びたのは、PDCAサイクル(効率的健康資産消費)活用の成果ということでしょうか？

＜各論＞
ⅰ）新型コロナウイルス重症者をカウントする際の、全国(厚労省)基準と東京都基準のダブルスタンダードのどちらに合理性が認められるのでしょうか？
ⅱ）同じく死亡者で大阪府が東京都より多い理由は何なのでしょうか？
高齢化の差、医療提供体制の違い(?)等が一般に考えられる所ですが—。

➡回答：臓器の耐用年数という観点からは、人間の寿命が50年程度ということは正しいと思います。120年は医学側の都合であり、もともともたない設計の人間が120年もつようになってしまったということで、おっしゃるようなPDCA効率化も進みますし、それよりも、致死的病気がことごとくのように解決したことが大きいと思います。

ⅰ）重症者のカウントというような単純なことなので帳簿はあってほしいのですが、歴史的に国と地方行政の数字が合致しないことは例が多数あります。どちらが合理的という考察は難しいと思います。（しいて言えば両方とも不正確というところでしょうか。）国の数字は基本的には各地方自治体のものが由来なのですが、タイミングや集計経路などで誤差が生じます。お粗末であるとは思っています。

ⅱ）これについては合理的な説明は難しいです。大阪の若者がより動き回るからとか諸説ありますが、どれが正しいかの検証は相当難しいですし、正確な検証をするための労力が報われるとも思いませんので、行われないのではないでしょうか。ご指摘の高齢化率、医療提供体制の差などは要因の一部であるかと思います。

里村利光（９８期）＜事後メールによるＱ＆Ａ＞

質問：昨今の状況を見ていますと、自身又は家族が感染し自宅療養となる確率は高いと認識しています。療養中に症状が急変し亡くなられる方も報道されているところです。症状の程度など素人には判定出来ないと思うのですが、自前で例えば血中酸素濃度測定器などを購入して、管轄の保健所に対して、症状に関する客観的なデータを提供出来る備えをしておくのも有効かと考えているのですが、あまり賢明な備えとはいえないでしょうか？ある程度意味があるならば、ちゃちな測定器は避けるべきでしょうか。最低5000円の物ではないと意味がないとか。長文で恐縮です。

➡回答：血中酸素濃度測定器を自宅で揃えることに意味はあると思います。もともとの市場流通価格において、3,000円程度でも十分正確なものはありましたが、いまは品薄で高騰しているのと、一部の海外業者が日本製も含めて買い占めて国際通販しているのですが、取り引きがちゃんと行われる保証もないので、お勧めしません。よく指摘されるように、呼吸系疾患を有する人や高齢者では感染症と関係なく必要とする方も多いのでその方たちに行き渡るように何らかの販売規制を行う必要があるとすれば行政のやるべき仕事であると思います。（個人が買い控えることに大きな効果があるとは思えない。）
ちゃちなものは避けるべきと思いますが、上記の通り、ちゃちかどうかは価格では判定できないのが現状です。医療機器認定を受けているもの、国産品、電子取引サイトのレビューがしっかりしているなどを勘案してご判断ください。

【記録：植村和文（82期）】