2005年８月16日で第二次世界大戦から60年が経った。戦後の日イ関係を象徴するできごとを振り返りながら、両国の戦後を概観した。 ■1945年8月15日、日本占領下のジャカルタは… 　 ▲「日本の降伏を聞いて 仲間が拍手と一緒に歓声で喜んだ」 と話すシャムシル・ムハンマドさん （ジャカルタ郊外で岩崎写す） 　日本軍占領下のジャカルタでは45年8月15日の昼、オランダ植民地時代の平屋のホテルを利用した事務所で将来のインドネシア独立について語り合っていた青少年約30人のもとへ、外から戻った仲間が駆け込んできた。「日本が降伏したぞ！ラジオで聞いた」。入口付近の仲間に息せききって伝えると、聞いた仲間が「日本が負けた！日本が降伏した！」と叫び、部屋中に大歓声と拍手が起こった。後に国権の最高機関、国民協議会の議員になったシャムシル・ムハンマドさん（79）もその場にいた。シャムシルさんは「やったあ！」と叫び、こぶしを振った。 　日本軍は、オランダ植民地「東インド」に42年２月に侵攻し、２週間で占領。同年７月に、戦前からの独立運動指導者でオランダによって投獄されていたスカルノをジャカルタに迎え、日本軍への協力と引き換えに活動の自由を与えた。スカルノらの指導で隣組や婦人会、青年会など各種団体が作られ、軍事訓練や労働奉仕に参加した。 　スカルノは日本軍に協力する一方で、国民意識を育てる政治演説も行った。日本は戦局悪化に伴い小磯声明（45年３月）でインドネシア独立を約束するなど、懐柔に努めた。 　シャムシルさんらの青年団体には独立を目指す若者が集まり、スカルノらを講師に迎えて政治の勉強をした。また、日本軍が禁じていたラジオを事務所外に隠し持ち、海外放送をチェックして日本軍の苦戦を把握していた。シャムシルさんによると、日本降伏の日、ジャカルタの日本軍は何も発表しなかったが、ラジオ放送を聞いた仲間がいち早く情報を知り、仲間に伝えたという。 　降伏の報を聞くと、シャムシルさんの友人が１人で自転車に乗って町に飛び出した。「日本が降伏した！」と家々に叫んで回り、町の様子を観察して事務所に戻った。かつては住民が日本兵と出会った場合、おじぎをしなければ、「ばかやろう！」と怒鳴られ、ほおをたたかれることもあった。しかし、友人によると、この日は兵士らが住民をとがめずに歩いていた。 　同日午後、シャムシルさんらの指導者は他の青年団体の指導者と一緒に夕方近くまで会議を開き、夜になってスカルノ邸に出向いた。指導者らはその道中で日本軍幹部に会ったので降伏についてたずねると、「町の治安に気を配り、われわれの指示に従ってほしい」と答えるのみだった。 　青年指導者らはスカルノに対し武装蜂起による即時独立宣言を要求。スカルノが断ると、翌16日未明、スカルノを郊外に拉致（レンガスデンクロック事件）した。その際、青年らは日本軍に怪しまれるといけないので、義勇軍の制服を身につけていたという。スカルノは武装蜂起はしなかったが、日本軍の了解を得たうえで17日、ジャカルタでインドネシアの独立を宣言、18日には大統領に選ばれた。 　 ▲日本の戦後賠償で建ったサリナ・デパート。 05年に外壁のみ改装した。 「サリナ」は当時のスカルノ大統領の 乳母の名前にちなんでつけられた （ジャカルタ市内で岩崎写す） 　 ■戦後賠償で始まった日イ関係 　同国では日本の戦後賠償によって首都ジャカルタに62年、全国初のデパート「サリナ」（14階建て、売り場：1〜7階）が開店した。当時、検察庁職員だったレリー・ティボレンさん（74）は「開店直後、姉や友達5人と一緒に訪れ、ハンドバッグを買った。初めて入るときはうれしくて仕方なかった。当時は周囲に高い建物がなく、遠くからも見えた。とびきりモダンな場所で、いい服を着ていかないと、周囲から野暮ったいと思われそうだった」と懐かしむ。 　後にサリナの総支配人になったアブドゥル・ラティフさん（65）は「サリナができるまでは国内に大型ショッピングセンターもなかったので、あこがれの的となり、ひと目見たさに訪れる人も多かった。観光名所のような状態で、お客様は多かったが、品物を買ってくださるのはごく一部だった」と振り返る。 　賠償事業には２００人以上の職員の渡日研修も含まれ、ラティフさんも66年に４カ月間、東京の百貨店や納入元の日本全国の工場を視察した。「大型小売店経営のノウハウだけでなく、納入業者を指導・育成する手法も学んだ。これをもとにインドネシアで衣料や工芸品などの製造・納入業者を指導した。サリナ事業はわが国の製造業の発展にも寄与した」という。 　ただ、サリナが日本の戦後賠償で建てられたことは必ずしも広くは知られていなかったようだ。ティボレンさんは「日本の戦後賠償でサリナができたとは知らなかった。知っている人は少ないと思う。日本はそのことをなぜ広めないのかしら」と話す。ラティフさんも「お客様は戦後賠償のことは知らなかったと思う。サリナ事業が日本に対する国民感情の改善につながったかどうかは疑問だ」という。